沈黙を破るために、企業が取るべきアクションとは?豊田真由子氏、浜田敬子氏らが徹底討論

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東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長は3日、「女性がたくさん入っている会議は時間がかかる」と発言。この発言に対し、様々な違和感を踏まえ世界各国からも問題視され、今こそ声をあげるべきだとする #Dontbesilent 運動が広がっている。森喜朗氏は12日に辞任を表明したが、世界経済フォーラムが公表した「ジェンダー・ギャップ指数2020」によると、日本は153カ国中121位と、先進国の中では最低ランクであり、ジェンダー後進国と呼ばれている。女性蔑視問題をめぐり、企業と個人は沈黙を破るためにはどう行動すべきか、女性の選択肢が増えると、どのようなイノベーションが生まれるのかを徹底討論。

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